ドルコスト平均法を使った資産形成金融商品
ドルコスト平均法を使った代表的な資産形成方法として、次の三つについて簡単にまとめてみた
iDeCo(イデコ) 積立NISA 変額保険
何れも、長期資産形成を目的にした商品だ!長期にコツコツ決まった金額を積み立てるところがまとまった資産を投資して増やす目的の資産運用と大きく違うところだ!それぞれにメリット、デメリットがあるので見ていこう
【iDeCo】
iDeCOとは、自分で決めた額(掛金)を自分で選んだ金融商品(定期預金、保険商品、投資信託など)で運用し60歳以降に年金として受け取る私的年金である。メリットとして、掛金が全額所得控除利息・運用益が非課税受取時一定額まで税制優遇がある。デメリットとして、原則60歳まで引き出しできないためイレギュラーな出費に対応できない。おやじの個人的な印象として、イデコでの、各社運用ファンドは、不動産リートや日本株、日本債券など消極的運用が多いようなので、積極的な運用で資産形成を目指す人には面白みに欠ける
【積立NISA】
積立NISAとは、2018年1月より長期的に資産形成を行う人を支援するために生まれた非課税制度。年間40万まで金融庁に届け出のあった投資信託とETF(上場投資信託)で定期的に継続して積立投資を行うことを条件として、最長20年間その売買益、分配金が非課税になる。メリットは、年間40万、最長20年の投資金額800万の運用益が非課税になることだ。デメリットは、一般NISA口座をすでに開設している人は積立NISA口座を開設出来ない。積立NISA口座は、1人1社の金融機関でしか開設出来ないことだ。
【変額保険】
変額保険とは、契約者の毎月の保険料を株式などのファンド(特別勘定)で運用する投資型保険商品で「有期型」、「終身型」があるメリットは、保険商品なので、死亡・後遺障害などの保険金額が保証されるため、死亡保証と将来の資産形成が同時に準備できるデメリットは、運用成績によって満期金、解約返礼金が増減する。
ドルコスト平均法を使った代表的金融商品を3つ紹介したが、加入条件、加入金額などそれぞれ制限があり自身の資産形成目的にあった商品を選択する必要がある。例えば、貯金が苦手で溜まったら直ぐに使ってしまうような人は、60歳まで引き出せないiDeCo。毎月の生活費の中から少しずつ貯金して、老後の資金を貯めたい人は積立NISA。老後の生活費を貯めたいが家族のために自分にもしものことがあった場合の手当てもしたい人は変額保険というように使い分ける事も大切だ!何れの商品も資産形成の基本、「長期」、「積立」、「分散」の3つが出来るので将来の資産形成にはお勧めだ!